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平成17年度(2005年度)「化学物質と環境」(詳細版) 第3章 平成16年度モニタリング調査結果(詳細版) |
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[9] HCH(ヘキサクロロシクロヘキサン)類 【平成16年度調査媒体:水質、底質、生物、大気】 |
・ | 調査の経緯及び実施状況 |
HCH類は、農薬、家庭用殺虫剤、防疫用薬剤、シロアリ駆除剤等として使用された。昭和46年に農薬及び家庭用殺虫剤としては使用禁止されたが、シロアリ駆除剤や木材処理剤としての使用は続いた。 |
HCH類には多くの異性体が存在するが、本件調査においてはα、β、γ、δの4種の異性体を調査対象物質として水質、底質、生物(貝類、魚類、鳥類)及び大気についてモニタリング調査を実施した。 |
過去の本件調査においては、昭和49年度に水質、底質及び水生生物(魚類)について化学物質環境調査を実施し、その後、「生物モニタリング」で昭和53年度から平成8年度までの毎年と平成10、12、13年度に生物媒体(貝類、魚類、鳥類)について調査を実施している(γ体は平成9年度以降、δ体は平成5年度以降未実施)。また、α体、β体については「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間に亘って調査を実施した。「モニタリング調査」では、平成14年度に水質、底質及び水生生物(貝類・魚類・鳥類)の調査を、平成15年度に水質、底質、水生生物(貝類・魚類・鳥類)及び大気の調査を実施した。 |
環境省内の他調査としては、「内分泌撹乱化学物質に係る環境実態調査」6) において平成10年度以降調査を実施しているほか、「海洋環境モニタリング調査」(地球環境局環境保全対策課)7) において沿岸200海里以内の水質、底質、水生生物(貝類、魚類)の調査を平成7年度以降実施している。 |
環境省内の他調査の結果 |
・ | 調査結果 |
平成16年度のモニタリング調査において、HCH類はα-HCHの魚類、γ-HCHの貝類及び魚類、δ-HCHの底質、貝類及び魚類の一部を除く全ての媒体から検出された。 |
α-HCHの測定結果は、水質で定量下限値 6 pg/L、検出下限値 2 pg/Lにおいて 13~5,700 pg/L(幾何平均値 150 pg/L)、底質で定量下限値 2 pg/g-dry、検出下限値 0.6 pg/g-dryにおいて tr(1.5)~5,700 pg/g-dry(同 140 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 13 pg/g-wet、検出下限値 4.3 pg/g-wetにおいて、貝類でtr(12)~1,800 pg/g-wet(同 35 pg/g-wet)、魚類でnd~2,900 pg/g-wet(同 57 pg/g-wet)、鳥類で58~1,600 pg/g-wet(同 120 pg/g-wet)、大気は定量下限値 0.33 pg/m3、検出下限値 0.11 pg/m3において温暖期 24~3,200 pg/m3 (同 160 pg/m3)、寒冷期 11~680 pg/m3 (同 68 pg/m3)であった。 |
β-HCHの測定結果は、水質で定量下限値 4 pg/L、検出下限値 2 pg/Lにおいて 31~3,400 pg/L(幾何平均値 260 pg/L)、底質で定量下限値 3 pg/g-dry、検出下限値 0.8 pg/g-dryにおいて4~53,000 pg/g-dry(同220 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 6.1 pg/g-wet、検出下限値 2.0 pg/g-wetにおいて貝類で22~1,800 pg/g-wet(同 69 pg/g-wet)、魚類でtr(3.9)~1,100 pg/g-wet(同 100 pg/g-wet)、鳥類で1,100~4,800 pg/g-wet(同 2,200 pg/g-wet) 、大気は定量下限値 0.12 pg/m3、検出下限値 0.041 pg/m3において温暖期 0.53~110 pg/m3 (同 6.6 pg/m3)、寒冷期 0.32~78 pg/m3 (同 2.6 pg/m3)であった。 |
γ-HCHの測定結果は、水質で定量下限値 20 pg/L、検出下限値 7 pg/Lにおいて 21~8,200 pg/L(幾何平均値 91 pg/L)、底質で定量下限値 2 pg/g-dry、検出下限値 0.5 pg/g-dryにおいて tr(0.8)~4,100 pg/g-dry(同 46 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 31 pg/g-wet、検出下限値 10 pg/g-wetにおいて、貝類でnd~230 pg/g-wet(同 tr(19) pg/g-wet)、魚類でnd~660 pg/g-wet(同 tr(27) pg/g-wet)、鳥類でtr(11)~1,200 pg/g-wet(同 34 pg/g-wet) 、大気は定量下限値 0.23 pg/m3、検出下限値 0.076 pg/m3において温暖期 4.5~860 pg/m3(同 46 pg/m3)、寒冷期 2.6~230 pg/m3 (同 19 pg/m3)であった。 |
δ-HCHの測定結果は、水質で定量下限値 2 pg/L、検出下限値 0.7 pg/Lにおいて tr(1.4)~670 pg/L(幾何平均値 24 pg/L)、底質で定量下限値 2 pg/g-dry、検出下限値 0.5 pg/g-dryにおいて tr(0.5)~5,500 pg/g-dry(同 48 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 4.6 pg/g-wet、検出下限値 1.5 pg/g-wetにおいて、貝類でnd~1,500 pg/g-wet(同 tr(3.0) pg/g-wet)、魚類でnd~270 pg/g-wet(同 tr(4.1) pg/g-wet)、鳥類で6.4~260 pg/g-wet(同 16 pg/g-wet) 、大気は定量下限値 0.15 pg/m3、検出下限値 0.05 pg/m3において温暖期 0.15~93 pg/m3 (同 2.2 pg/m3)、寒冷期 tr(0.07)~18 pg/m3 (同 0.76 pg/m3)であった。 |
・ | 評価 |
水質のα-HCH、β-HCHは、ともに調査開始当初の昭和61年度から減少傾向にあり、平成6年度から平成13年度までは全地点で検出下限値(10,000 pg/L)未満であった。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、両物質とも依然として広範な地点で残留が認められる。 |
水質のγ-HCH、δ-HCHは、昭和49年度の化学物質環境調査では検出下限値(ともに 100,000 pg/L)未満であったが、平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成15年度も全地点・全検体から検出されており、広範な地点で残留が認められる。 |
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底質のα-HCH、β-HCHは、ともに平成13年度以前のデータは変動が大きい。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
底質のγ-HCH、δ-HCHは、昭和49年度の化学物質環境調査では検出下限値(ともに 10,000 pg/g-dry)近傍での検出が認められた。平成15年度はほぼ全地点・全検体から検出されており、平成16年度は全地点・全検体から検出された。広範な地点で残留が認められる。 |
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貝類及び魚類のHCH類は、昭和50年代後半から昭和60年代の残留状況は減少傾向にあり、平成13年度は検出下限値(1,000 pg/g-wet)未満の値が多かった。特に、γ-HCH、δ-HCHは全検体で検出下限値未満が続いたため、γ-HCHは平成8~13年度、δ-HCHは平成4~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度のα-HCH、β-HCHは全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、調査地点及び生物種が変更されており、また検出下限値が平成13年度以前に比べて1/1,000程度に下がっていることから検出数が大幅に増えており、検出頻度や検出数による近年の残留状況の傾向の判断は困難であるが、平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。平成16年度のγ-HCH、δ-HCHはほぼ全地点から検出された。平成15年度もほぼ全地点から検出されており、広範な地点で残留が認められる。 |
鳥類のHCH類については、平成16年度のα-HCH、β-HCHにあっては、全地点・全検体から検出されており、依然として残留が認められる。また、γ-HCH、δ-HCHにあっては、貝類・魚類と同様に、γ-HCHは平成8~13年度、δ-HCHは平成4~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度のγ-HCH、δ-HCHは、全地点・全検体から検出された。平成15年度も全地点・全検体から検出されており、残留が認められる。 |
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大気は、平成15年度からモニタリングを開始したため残留状況の傾向は判断できない。平成16年度の温暖期は平成15年度の温暖期と同レベルの濃度、寒冷期は平成15年度の寒冷期と同レベルの濃度であった。また、平成15年度と同様に、温暖期の方が寒冷期より濃度が高く、調査時期、気象条件等による差が見られた。α-HCH、β-HCH、γ-HCH、δ-HCHともに全地点・全検体から検出されており、広範な地点で残留が認められる。 |
平成16年度 温暖期:H16.8.30~10.19、寒冷期:H16.11.1~12.13 |
HCH類は、γ体以外の異性体は残留性が高いと言われておりPOPs条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。 |
○ 平成16年度HCH類の検出状況 (経年変化図) |
α-HCH
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